2018.10.10 2022.10.01

クレジットカードローンの返済を早くしてしまうためにはどのようにすればよいか

クレジットカードローンの返済を早くしてしまう

クレジットカードでローンをした場合には何とか頑張って返済してしまいたいものです。このページではクレジットカードのローンの返済を早くしてしまう事の必要性と方法についてお伝えします。

クレジットカードのローンの返済がすすまない理由

クレジットカードでするローンの返済がすすまないのはどうしてでしょうか。
クレジットカードは、デパートや複合施設など、いろいろな場所のポイントカードに付随するような形で作ることが多いです。セールなどで気に入ったものが安く手に入りやすいときに、手持ちがないような場合に、気軽にショッピングのための利用をしてしまいがちです。
こうして、ショッピングの利用をするところから、クレジットカードの利用をすることが多いです。
しかし、この段階ではボーナスを利用したり、アルバイトを多めに入るなどして、収入があるときに返済をしてしまうことも多いです。ところが、これが繰り返し利用するようになると、借金をしているという感覚が徐々になくなってしまいます。
年齢を重ねるごとに、かける費用も多くなることがあるので、使う金額が徐々に大きくなります。費用の中には結婚式のご祝儀や、お葬式の香典など現金が必要な場合の準備をしていなければ、いよいよキャッシングを利用することになります。ショッピングとキャッシングの両方を利用するようになると、別々に返済が必要になるのが原則です。
しかし、リボ払いを利用するようなことをすると、支払い金額が低い金額で一定になることがあります。
そうすると、本人は借金をしっかり支払っているつもりになってしまいます。
しかし、実際には払っている内容はほとんどが利息で、元本が全然減っていないような事があります。
その結果、実際には借金は全く減っていないにも関わらず、本人は借金を減らしている自覚があるので、追加でショッピングやキャッシングを利用してしまいます。
その結果返済が難しくなるまでローンが膨らんでいることがよく見られます。

クレジットカードのローンを早く返済するためには

クレジットカードのローンを早く返済するためにはどうすべきでしょうか。
クレジットカードのローンの返済は当然のことですが、借り入れ・立て替え払いをした元本があり、その元本額に対して利息が発生します。返済をすると、返済した金額はまず支払い時期に来ている利息の支払いに充てられ、余った金額で元本を減らすシステムになっています。
1回の返済する金額が低いうちは、支払った金額のほとんどは利息にあてられ元本が減らない状態です。元本が減らないのであれば、それに対して利息がつくので、延々と利息だけを支払っているような状態に陥ってしまいます。
ですので、クレジットカードのローンを早く返済するためには、なるべく返済を早くしてしまうのが近道なのです。
毎月の支払いを軽くしているような場合には、すこし家計を切り詰めてすこしでも多く返済に載せるようにすることです。ボーナスなどの追加収入があるような場合にはそれを利用して返済をすることでも元本は支払いができます。
また、クレジットカードについているローンは利用しやすい分金利が高い傾向にあります。
ですので、利率が低い銀行のカードローンを利用するなどして、金利の高くなっているカードローンを支払ってしまい、以後は銀行のカードローンへの返済をする借り換えやおまとめを利用すると、金利の差額分支払う利息が少なくなるので、返済も早くなります。

クレジットカードのローン返済が難しい場合は債務整理を

もし頑張って返済することができない場合には手はないのでしょうか。
このような場合には債務整理の利用を検討しましょう。債務整理とは、返済が難しくなった場合の経済的な再生をたてるための方法の総称をいいます。
全く支払いができなくなった場合に使う自己破産も債務整理の一種ですが、自己破産をしなくても任意整理という方法もあります。
任意整理という方法をとると原則として金利をなくして元本のみの支払いで済むようになり、完済に一気に近づきます。
たしかに債務整理・任意整理には信用情報機関に事故情報として登録されることになりますが(いわゆるブラックリスト)、期間も限られており、またクレジットカード自体はプリペイド方式のVISAデビットを利用できますし、何よりも借金に頼らないで生活をする習慣が嫌でも身に着くことになります。

まとめ

このページではクレジットカードのローンを早く返済するための方法についてみてきました。
長期に渡って利息ばかり支払いつづけているよりも、頑張って支払ってしまうか、債務整理をすることで、経済的再生を図るほうが生活が立て直しやすくなるといえます。
債務整理をすべきかどうかから、専門家である弁護士に相談することをお勧めします。

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