主婦が「パチンコで借金をして支払いが難しくなってきた…」という場合に考えたいことは、夫との関係がどうなってしまうのか？という事ですね。このページではパチンコで借金をしている主婦とその夫との関係性について解説します。

夫との関係性がどのようになっているか

まずは、夫との関係性がどのようになっている事が多いのかについてみてみましょう。
夫がパチンコをしている事を知っているかについては、ほとんどの場合知らない事が多いでしょう。
パチンコを始めるきっかけとして多いのは知人や友人など親しい人に誘われた事をきっかけにする事が多く、夫がパチンコに誘うような事がない限り、夫はパチンコをはじめた事すら知らないでしょう。
男性は常に働きに出ている事のほうが普通なので、家計の管理はほとんどは妻にまかせてあって、自分はお小遣いをもらっているだけ、という家は珍しくありません。
そのため、食事にいくらかかっている、水道光熱費などにいくらかかっているという事を把握していないでしょう。ですので、食事の質を下げてその分をパチンコに使っているような事があったとしても男性は気づかない事のほうが多いのです。また、妻が専業主婦であったりパートでフルタイムで働いていないような場合には、日中の時間を使ってパチンコをする事のほうが多いので、気づかないでしょう。
夫の収入が多いような場合には、余計に家計に無関心になりがちなので、妻の行動に気づかない事のほうが多いです。
パチンコをしている事自体ほとんどわからないので、夢中になった結果借金をしてしまっているような事も気づかないでしょう。
借金がどんどん膨らみ、返済ができなくなっているような場合に、自宅に届く郵送物などを見てしまって、初めて気づいてしまう事が多いのです。

夫にパチンコで借金をしたことを隠せるのかどうか

上記のように主婦がパチンコで借金をしたこと自体は夫にわからない事のほうが多いです。では、借金をしつづけているような場合に隠せるものなのでしょうか？
まず、夫がなんらかの情報として妻の借金について調査できるのか？という事ですが、法的な手段としてはないです。
借金をしている事の情報は信用情報機関に登録されています。これを第三者が閲覧するような事は、相続が発生したような場合でなければできないようになっています。
ですので、情報として妻が借り入れをしているかを公に調査するような手段はありません。では、様々な事実によって隠せないような場合はどのような場合でしょうか。
一つは上述したとおり、家に郵送物が届いているものを見てしまって、気づいてしまう事があります。
返済ができなくなると、消費者金融や保証会社、借金の返済の督促をまかされた弁護士や司法書士といったところから連絡がくるようになります。
場合によっては家に直接訪問してくる事もあります。そういった場合には、夫にも分かってしまう事があるでしょう。
では借金返済に行き詰ったために、弁護士に債務整理を依頼をした場合には夫にパチンコで借金をしている事を隠せるのでしょうか。
債務整理にも大まかに３つの種類があります。
任意整理の場合には、弁護士と依頼者の郵送物の管理だけしっかりしていれば、夫に隠せる可能性が高いです。
郵送物を送る際に弁護士は自分の事務所の封筒を使うのが通常ですが、債務整理に慣れた事務所であれば、普通の茶封筒に個人名で郵送するなどして、家族が見てもわからないように管理をします。
自己破産の場合には、少額管財という管財人がつく手続きになった場合、手続開始から、決定が出るまでの間２か月間くらいは、管財人のところに郵送物が送られて、本人の所にまとめて転送してくる事になります。
この郵送物の管理ができないので、見られてしまうとわかってしまう可能性があります。
個人再生の場合には、裁判所を利用して行う手続きですが、個人再生のように郵送物の管理のような手続きはないため、任意整理の時と同じように弁護士・依頼人間の郵送物の管理をしっかりしておけば分かる事はありません。
もし仮に弁護士に依頼している事がわかったとしても、借金をした原因について弁護士が夫に話す事が守秘義務の観点からありません。
債務整理をした場合に気を付けたいのは、信用情報機関に事故登録されるため、新たな借入ができません（いわゆるブラックリスト）。
新たな借入には、自動車ローン・住宅ローン・クレジットカードも含まれるため、夫婦で借り入れをするとなった場合に実行できずに、わかってしまう事もあります。

まとめ

このページでは、パチンコで借金をした主婦と夫の関係について、お伝えしてきました。主婦がパチンコにはまってしまう過程については夫に内緒にしている人がほとんどで、それがわかってしまう事はあまりありません。
借金をした段階ではわかる事もほぼないのですが、返済が滞るようになってしまうと、夫にわかってしまう可能性が出てきます。
自分の収支の状況から、どのような解決策がいいのかの相談をするだけでも弁護士を利用する事をお勧めします。