ショッピングやキャッシングの返済方法として、リボ払いを利用している方の中には、「なかなか減らなくて正直困る…」という感想を持っている方もいらっしゃるかもしれません。
このページでは、リボ払いを返済するためのコツを、リボ払いとはどのようなものかを確認しながらお伝えします。

そもそもリボ払いとはどのような支払方法なのか

リボ払いとは借金や立替金の分割での返済方法の種類の一つで、リボルビング払いという正式名称を省略したものです。
分轄払いの場合には、借り入れ等をした金額に利息を乗せた金額を毎回均等に支払ってゆけば良いことになり、途中で追加で借り入れ等をした場合には、返済額も合算して計算すればよいことになります。
これに対してリボ払いは定額方式といわれるものは、借り入れした元本がいくらになるかに関わらず返済する額は契約をした時に定めて一定金額の支払いでよい事になるので、追加での借り入れ等をしても支払いの計画が立てやすい便利なものになっています。

リボ払いの返済が難しくなる仕組み

この便利なものになっているという特質があるのが、いざ返済となった場合に返済が難しくなってしまう一因なのです。
リボ払いは借り入れ金額の残高に応じて返済する金額をまず利息分に割り振って残った額で元本を減らしてくれます。
小さい額での利用をしている場合には返済をすれば元本を減らしてくれますが、元本が多くなれば多くなるほど、返済をする金額の中に利息が占める割合が大きくなってくるのです。
そうなるとどのような事がおきるかというと、本人としては毎月同じ金額を支払っているのですが、返済すべき元本の額が減っていないという状態が起きます。
そして、毎月同じ金額さえ支払っていればよいので、残った元本がいくらあるのか？ということを確認しない人が多数を占めます。
その結果、本人は払って返済をしているので元本は減っているという認識のもと追加の借り増しを行うのですが、実際には元本が減っていないという状態になるため、気が付いたときには多額の借金になってしまっており、返済が困難になるという状態に陥りかねないのです。

リボ払いを返済するためのコツ

このようなリボ払いなので早く返済を終わらせるためのコツはどのようなところにあるでしょうか。
リボ払いは基本的には借金をしているという事で、返済にあたっては利息の支払いをしています。
利息は元金に対して発生する仕組みになっているので、リボ払いを返済するためのコツはとにかく元金を減らすという事に尽きます。
そのための最初に検討したい手段としては一括返済です。
ボーナスがあるような場合にはそのボーナスをつかって一括で元金を返済してしまいます。ボーナスがないような場合には、親や兄弟など親族にお願いをして融通してもらい返済をして、借りた分を分轄して返していくのも方法の一つです。もし一括返済が難しいようであれば、利息の低い金融機関への借り換えを検討しましょう。
銀行のカードローンなど金利の低い金融機関から借り入れをして金利が高いリボ払いを返済してしまうのが借り換えという方法で、これにより利息の負担を減らすことが可能になります。
一括返済や借り換えができないような場合には、毎月の支払額をなるべく増やして元金への返済にあてられるようにすることになります。

リボ払いの返済が難しい場合には債務整理を

以上はいずれも「頑張って返済をすること」が前提になっています。
ただ、「返済ができればそもそも困っていない」という方もいらしゃると思いますし、そのような方が大半なのではないでしょうか？
そのような人は自己破産しかないのか？という風に思われるかもしれませんが、是非債務整理を検討してみてください。
債務整理とは、借金の返済が難しくなった場合に、借金の返済を免除してもらったり返済を楽にしてもって経済的再生をはかるための手続きの総称をいいます。
自己破産も債務整理の一種で返済を免除してもらう手続きになります。自己破産をしなくても、場合によっては任意整理という利息を全てカットして以後元本のみを分轄して支払いすればいいようにしてもらう手続きもあります。
確かに信用情報機関に事故情報が登録されることによって新たな借入・カードの発行などが難しくなりますが（いわゆるブラックリスト）、返済までの最短ルートとなるものになります。
どのような手続きが向いているかは人それぞれなので、借金問題に詳しい弁護士を利用してみてください。

まとめ

このページでは、リボ払いとはどのようなものかを説明した上で、返済のためのコツをお伝えしてきました。
知らず知らずのうちに、ただただ利息ばかりを返済している状態に陥ってしまいやすいリボ払いの返済のコツは「がんばって支払う」に尽きるというものになりますが、その返済自体も難しい場合がありますので、債務整理も検討すべき事項に入ります。
手続きの選択肢は相談が早ければ早いほど多くなるので、悩んでいるようでしたら弁護士に相談してみてください。